ハザードマップとは？賃貸物件探しでの見方や内容をご紹介

賃貸物件探しには、その建物と周囲が安全な場所であるかどうかは重要なチェックポイントです。
ハザードマップの見方を知っていれば、賃貸物件の周囲や通勤通学経路の自然災害のリスクを予想することに役立ちます。
そこで今回は、ハザードマップに載っている情報はどのようなものかを、その見方と合わせて解説します。

ハザードマップとは

ハザードマップには、どのような内容が記載されているのでしょうか。
以下では、ハザードマップとはなにかを解説します。

自然災害のリスク回避に役立つ

ハザードマップには、自然災害の被害を予測し、可視化された情報が記載されています。
ただし、賃貸物件の情報を確認したり、内見をしたりするだけでは、災害時のリスクを予測することは困難です。
しかし、ハザードマップを参考にすれば、各地域の災害リスクを詳細に把握することができます。
たとえば、入居を検討している部屋が見つかった際にハザードマップを確認すれば、そのエリアの安全性を確認することができます。
日本では各地で自然災害が発生しており、どのような被害が生じるかは予測が困難です。
とくに地震災害については、専門家でも正確に予測することが難しいため、自分で可能な限りの対策を講じることが重要です。
そのためにも、ハザードマップの見方を理解し、防災意識を高める必要があると言われています。

記載されている内容

ハザードマップには、地震、洪水、津波、土砂崩れなど、あらゆる自然災害の被害想定が地図上に記載されています。
確認できる災害の種類が多く、防災意識が高い方におすすめです。
情報は文字だけでなく、地図としてリスクの有無が明確に表記されており、一目で理解しやすく工夫されています。
また、ハザードマップには災害リスクだけでなく、避難場所についても記載されています。
周辺地域で暮らした経験がない場合、災害時に避難すべき場所が分からず、パニックになる可能性があるでしょう。
こうしたトラブルを未然に防ぐために、ハザードマップで避難場所を確認できるのは大きなメリットです。

ハザードマップの使い方

ハザードマップは、使い方や見方によって防災に役立てることができます。
たとえば、転居を考えている場合、居住地として希望する地域を決めたらハザードマップで災害リスクを確認することができます。
地震や津波などのリスクが高いと感じた場合は、必要に応じて賃貸物件を探すエリアを変更することが可能です。
また、避難場所をメモしておき、家族と共有するなどの活用方法もあります。
自然災害は自分には関係ないと思いがちですが、日本に住んでいる以上、誰にでもリスクがあると考えるべきです。
日本は世界でも自然災害が多く、被災によって日常生活が困難になっている方もいます。
こうしたリスクを理解し、ハザードマップを活用することで、万が一の際に役立つでしょう。

ハザードマップでチェックすべき内容

賃貸物件を探す場合は、ハザードマップをチェックすべきと言われています。
以下では、マップの見方やチェック項目をご紹介します。

自宅や勤務先などの災害リスク

自分にとって身近な地域の災害リスクは必ず確認しましょう。
引っ越しを予定している場合は、居住地近辺で災害が発生した際に、どの程度の被害が想定されているかをチェックするようにしましょう。
また、災害リスクは種類ごとに異なります。
たとえば、台風による水害リスクが高くても、地震や津波の危険性はあまり見られない場合もあります。
ハザードマップには各災害に応じた被害想定が記載されているので、一つひとつ確認するようにしましょう。
さらに、自宅以外のエリアも確認することが重要です。
たとえば、勤務先は日中のほとんどを過ごす場所と考えられるため、自宅と同様に災害リスクを確認する必要があります。
また、よく利用する病院やショッピングモールなど、長時間滞在する施設がある場合は、そのエリアもチェックしましょう。

交通規制されそうな道路

通行規制が発生しやすそうな道路がないかもチェックしましょう。
災害が発生すると、交通規制が実施されることがあります。
これらの規制は地域の安全を守るためにおこなわれますが、場合によっては道路が混雑し、帰宅できなくなることがあります。
また、多くの住民が周辺に集中する状況では、避難しようとしても移動が困難になる可能性があるでしょう。
そのため、災害時に避難所へアクセスできなくなる恐れがあります。
こうした悪影響を避けるために、交通規制が発生しやすい場所がないか確認してください。
把握が難しい場合は、過去に交通規制があった道路をネットで調べることをおすすめします。

避難場所を確認

もっともチェックすべきところは、避難場所の確認です。
万が一の事態が発生したときに、避難場所が確認できていないと、最悪の場合には命を落とす可能性があります。
自分自身や家族を守るためにも、避難場所や避難方向を確認するようにしましょう。
自宅や勤務先にいる場合、どこの避難所へ移動するべきか、具体的な道順を含めてチェックしておいてください。
可能であれば、賃貸物件の内見時に周辺環境を確認し、避難場所へ実際に訪れてみるのもおすすめです。
実際に足を運べば、道順を把握できるだけでなく、スムーズに移動できるかどうかも確認することができます。

災害のリスクが低い賃貸物件とは

もし災害リスクを避けたい場合、どのような賃貸物件を探すべきなのでしょうか。
以下では、特徴をご紹介します。

制震・耐震・免震構造の賃貸物件

災害リスクが低いとされる賃貸物件の特徴として挙げられるのは、制震・耐震・免震構造の建物です。
これらはいずれも、地震による被害を最小限に抑える特徴があります。
日本ではさまざまな地域で地震が発生しており、大災害に発展するケースもあるため、可能な限りの対策が必須になります。
そのため、制震・耐震・免震構造の集合住宅を選ぶことは、リスク回避に効果を発揮するでしょう。
制震は揺れを吸収し、室内の家具や家電が転倒しにくくする特徴があります。
揺れを感じにくくするため、地震による恐怖心も低減することが可能です。
耐震は建物の構造が強固で、揺れによる物理的なダメージに耐えられる設計です。
免震は免震装置が設置されており、地震の揺れが建物に伝わりにくくなっています。
物件情報には、どのような構造になっているかが記載されているため、確認してみましょう。
また、1981年以降の物件であれば、厳しい新耐震基準をクリアしている建物なので安心して暮らすことができます。

2階以上の賃貸物件を選ぶ

部屋選びで大切なのは、2階以上の部屋を選ぶことです。
1階は台風や大雨などで水害が発生した場合、もっとも影響を受けやすくなるでしょう。
しかし、地面から一定の高さがある2階以上の部屋なら、万が一マンションが水浸しになっても、影響を受けにくくなります。
水害は家具や家電が使えなくなったり、インフラが機能しなくなったりするなど、生活に悪影響を及ぼしてしまいます。
そのため、部屋を探す際には階数にも注意し、自分の身の安全を守るための対策をしておきましょう。

まとめ

ハザードマップとは地域の自然災害リスクが可視化されており、賃貸物件選びに役立つものです。
見方や内容を理解しておけば、安心安全な暮らしを送れるようになります。
建物の構造や階数などに着目しながら、部屋を選んでみてください。